2023年 履修の手引き
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-409- 入入学学者者受受入入方方針針アアドドミミッッシショョンン・・ポポリリシシーー))・歴史に対する知識や理解をいっそう深めたいと考えている人。 ・地理学・宗教学・博物館学等の人文社会諸科学を歴史と関連づけて学びたい人。 ・異文化や国際問題についての知識や理解を深めたいと考えている人。 ・人間とはどういうものかを、歴史を通して考えてみたい人。 ・歴史上の女性の生き方に関心を持ち、未だ差別のある国際世界で活躍できる思考・判断力を身に付けたい人。 ・現代世界がかかえる諸問題について、先入観に囚われず、歴史的な背景から深く考えてみたいと思う人。 ・昔の遺跡や城郭・寺院、博物館や美術館の展示、人々の生きた証言等に関心のある人。・テーマに沿って資料を調べ、自分の言葉で発表する力を身に付けたい人。 ・外国語を修得したい人。 ・文化財の保護や修復を学びたい人。 ・中学の社会科、高校の地理歴史の教員、博物館の学芸員や、歴史書に強い司書・学校図書館司書教諭になりたい人。 現現代代社社会会学学科科つつのの方方針針知知識識・・理理解解思思考考・・判判断断関関心心・・意意欲欲・・態態度度技技能能・・表表現現そそのの他他学学位位授授与与方方針針((デディィププロロママ・・ポポリリシシーー))・社会学、歴史学、経済学、人類学等の専門諸科学の理論と方法に関する幅広い知見を身に付け、そのうちいずれかを援用して、特定の対象や問題関心を追究することができる。そのことで現代社会の広がりに対する感覚と認識を身に付けている。 ・現代社会の諸現象を、客観的視点から分析、思考することができる。またそのことによって解決すべき課題とその方向性を判断できる。 ・現代社会の諸問題に強い関心を持ち、それを解決しようとする高い意欲と倫理的態度を有している。 ・社会科学的に適切な問題意識から、社会的諸問題を自らの視点で論文やレポートにまとめ、論じることができる。あるいはまた、一定程度の現場調査能力・データ分析能力を修得し、上記の問題を実証的に分析し、論文やレポートにまとめ、論じることができる。 ・現代社会の構造を知るため、その中に自己を位置づけ対象化する能力を持ち、社会と自己の関係を表現する力を備え、それによって他者と討議交流することができる。 ・日本語及び外国語を運用する能力を持ち、文献・資料を的確かつ批判的に解読することができる。 教教育育課課程程編編成成方方針針((カカリリキキュュララムム・・ポポリリシシーー))・現代社会の仕組みと動向を理解するために、社会学、歴史学、経済学、人類学等専門分野の基礎を学ぶ科目並びに学際的な科目を履修するとともに、広い視野を涵養するために、人文科学と自然科学に関する科目も履修し、幅広い知識と教養を身に付ける。 ・論理的思考とともに、客観的な視点に裏打ちされた批判思考を段階的に醸成するため、初年次より少人数による基礎演習を導入し、現代社会への問題関心を養い、基礎的理論と方法を学修する。 ・3~4年次の演習により、自らの問題意識と専門知識・技法を高められるようにする。また資料・データに基づく判断や討議能力の育成を図る。 ・自らの関心に閉じこもらないように、幅広い関心と現実探究の意欲を喚起することに努める。 ・すべての科目において、問題解決を主題とする、身近な事物を対象とする等、関心・意欲を引き出しうる方法で科目運営をするよう心がける。 ・社会科学的な調査能力とデータ分析能力を獲得する。 ・専門的な学修に必要な外国語の能力を獲得する。 ・卒業論文を作成することにより、自らの問題関心に基づいて研究を遂行し、専門的知識・能力の向上を図る。 入入学学者者受受入入方方針針((アアドドミミッッシショョンン・・ポポリリシシーー))・現代社会に対する広範な知識と深い理解を修得していくための基礎的な知識と理解力、及びその適性を考査し選抜する。 ・高等学校で履修する国語、地理歴史、公民に関する一定の知識と理解力がある。 ・日本文と外国語を読み取り、その内容を理解し、まとめることができる。 ・現状のつきつける課題に向き合い、その持つ意味を思考し、的確に判断することができる。 ・現代社会が抱える諸課題に対する問題意識を持っている。 ・論理的な思考能力があり、現代社会の諸問題を複数の視点から考える意思がある。 ・諸問題を構成する様々な立場の当事者性に対して想像力がある。 ・現代世界における諸問題に関心を持ち、その解決に向けて多角的に考えている。 ・身近な出来事と社会全体の動向との関わりの探究に意欲を持っている。 ・日本及び世界の社会や歴史に関心をもち、それを多角的、総合的に理解・把握したいと考えている。 ・現代世界における諸問題を理解し、分析するために必要な、知識、観察能力、分析能力並びに語学能力がある。 ・様々な人々と意見を交流させることができる。 人材養成・教育研究目的

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